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メディア短評 川上和久(麗澤大学教授)

サウナ死亡事故を受け新聞各紙が報道
利用者の安全確保のため必要な規制を

なんとも悲惨な事故だった。昨年の12月15日、東京都内の個室サウナ店で火災報知機が作動、男女2人がサウナ内の入り口付近で、扉に向かって折り重なるように倒れているのが見つかり、搬送先の病院で死亡が確認された。
報道によると、サウナの扉のドアノブが内外両側とも外れており、犠牲者はドアノブが壊れて内側からサウナの外に出ることができず、中にある非常ボタンが押された形跡はあるが、店のオーナーは警視庁の聴取に「電源を入れたことがない」と話しているという。
新聞各紙は、この事故をさまざまな角度から報じている。
12月19日付産経新聞社説「サウナ死亡事故 ブーム支える安全対策を」では、サウナが高付加価値化し、利用者も年間約1650万人(日本サウナ総研推定)に上り、店舗数は約2千(厚生労働省まとめ)ともいわれる現状の中...

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